創始者紹介
西岡 久雄 先生
日本ホスピタリティ・マネジメント学会は、故西岡久雄先生によって創設されました。
先生は経済地理学を含む地理学の理論・計量面の発展に努められましたが、同時に計量困難な価値観等をも重視なされ、立地論においては「非」経済的因子の存在と重要性を論じられました。また、日本ホスピタリティ・マネジメント学会の結成・発展に努力なされ、広く文化・倫理に重きを置く研究者として、学術的活動のもと、会員に多大な影響を与えられました。
日本ホスピタリティ・マネジメント学会は、西岡先生がお築きになられた学術的基盤を大切にして、これからも社会に役立つ教育研究を推進する所存でございます。
（会員一同）
西岡久雄先生 略歴
| １９２６（大正15） | 奈良県に生まれる |
| １９４５（昭和20） | 学徒動員で陸軍に。 |
| １９４８（昭和23） | 東京大学経済学部経済学科卒業 |
| １９５５（昭和30） | 東京大学経済学部大学院修了 |
| １９６７（昭和42） | 青山学院大学経済学部教授 |
| １９６９（昭和44） | 青山学院大学経済学部（１９７６、１９７９も） |
| １９７１（昭和46） | ワシントン大学客員教授（青山学院大学長期在外研究員） |
| １９８０（昭和55） | 経済学博士（青山学院大学） |
| １９８６（昭和61） | ポートランド州立大学（オレゴン州）客員教授 （青山学院大学長期在外研究員）日本国際交流基金により） |
| １９８７（昭和62） | 青山学院大学長 |
| １９８９（平成元） | 青山学院長代行 |
| １９９２（平成4） | 日本観光学会会長 |
| １９９４（平成6） | 青山学院大学名誉教授 |
| １９９４（平成6） | 駿河台大学文化情報学部教授 |
| １９９７（平成7） | 日本ホスピタリティ・マネジメント学会会長 |
| ２０００（平成10） | 日本計画行政学会理事 |
| ２００１（平成13） | 日本ホスピタリティ・マネジメント学会名誉会長 |
| ２００２（平成14） | 駿台トラベル&ホテル専門学校長 |
| ２００２（平成14） | 日本地域政策学会顧問 |
| ２０１５（平成27） | 死去 |
【専門分野】
経済地理学、経済立地論、経済立地政策論、地域経済学、観光論
【所属学会】
経済地理学会
日本観光学会
日本地域学会
日本計画行政学会
日本ホスピタリティ・マネジメント学会
日本地域政策学会
【公的活動】
１９６２（昭和37）経済企画庁 地域経済問題調査会専門委員
１９６３（昭和38）労働省 雇用政策調査研究会(後の雇用政策調査研究会、さらに地域別・産業別雇用計画調査委員会に発展）
１９７２（昭和47）経済企画庁（後、国土交通省） 地方産業開発審議会委員
１９７３（昭和48）総理府（後、内閣府） 首都圏整備審議会委員
１９７６（昭和51）国土審議会地方産業開発審議会委員
１９７９（昭和54）国土審議会特別委員
１９７９（昭和54）大学基準協会基準委員会委員
１９７９（昭和54）通産省派遣 米国立地・環境調査団長
１９８１（昭和56）通産省委託 日本立地センターテクノポリス’90 建設構想委員会第3分科会委員長
１９８２（昭和57）通産省 テクノポリス委員会委員
１９８３（昭和58）経済協力開発機構(OECD)の「研究・技術・地域政策に関する研究会議(パリ)」へ
日本政府代表団員として参加
１９８７（昭和62）日本私立大学連盟常任理事
１９８７（昭和62）全私学連合私学予算委員
１９８７（昭和62）(財)都市経済研究所 研究顧問
１９８８（昭和63）関東通産局「21世紀をめざす広域関東圏地域産業ビジョン懇談会」座長
１９８８（昭和63）文部省 日本学術会議経済政策研究連絡委員会委員
１９８９（平成元）私立大学退職金財団理事
１９８９（平成元）日本私立大学団体連合会代議員
１９８９（平成元）関東通産局派遣米国臨空都市開発及びアメニティ実態調査団長
１９８９（平成元）文部省 大学設置・学校法人審議会委員(大学設置分科会)
１９９０（平成2） 国際協力事業団青年海外協力隊技術専門委員
１９９０（平成2） キリスト教学校教育同盟評議員
１９９５（平成7） 文部省 日本学術会議会員推薦管理会委員
～２００１（平成13）(財)日本立地センター顧問
【受賞歴】
１９７５（昭和50）青山学院学術褒賞
１９９４（平成6） 日本地理学会永年会員功労賞
１９９４（平成6） 日本地域学会功績賞
２０００（平成12）日本ホスピタリティ・マネジメント学会特別功労賞
２００４（平成16秋）瑞宝中綬章
【著書(一部を掲載)】
<単独著書>
「立地と地域経済」（1963）三弥井書店
「地域間所得較差の研究」 (1966) 古今書院
「経済立地の話」（1968) 日経文庫
「経済地理分析」（1976）大明堂
「立地論」（1988）大明堂
「立地・地域構造・所得較差および地域開発」 (1994) 内外出版
<共著・編著・寄稿>
「経済立地論概説」(江沢譲爾、伊藤久秋編、1959、時潮社)
「基本人文地理学」(国松久弥 共著、1961、明玄書房)
「新商品学」(国松久弥、安藤万寿男 共著、1964、明玄書房)
「経済地理学」(国松久弥 他共著、1965、明玄書房)
「経済立地論の新展開」(江沢譲爾、金子敬生編著、1973、勁草書房)
「地域経済学」(福地崇生編、1974、有斐閣双書)
「計量地理学への招待」(理論・計量地理学研究会、日本システム開発研究所監修、1974、青学出版)
「産業空間のダイナミズム」(西岡、松橋公治 編著、1990)
「観光と地域開発」(編著、1996、内外出版)
<訳書>
エドガー・M・フーヴァー「経済立地論」(1968、大明堂)
メルヴィン・L・グリーンハット「工業立地」(監訳、1972、大明堂)
レスリー・J・キング「地域の統計的分析」(奥野隆史共訳、1973、大明堂)
ウォルター・アイサード「地域科学入門」(青木外志夫共同監訳、1980、大明堂)
デーヴィッド・M・スミス「工業立地論(上)」(山口守人、黒田彰三共訳、1982、大明堂)
ブライアン・J・L・ベリー、ジョン・B・パル他「小売立地の理論と応用」(奥野隆史、鈴木安昭共訳、1992、大明堂)
<海外寄稿>
Hisao Nishioka and John A. Lewis,”A Theoretical Background to Florence’s Cotingency Chart”, American Economist, Vol.XIV, No.2, Fall 1970.(The International Honor Society in Economics)
Hisao Nishioka and Günter Krumme,”Location Conditions, Factors and Decisions: An Evaluation of Selected Location Surveys”, Land Economics, Vol.XLIX, No.2, May 1973.(Univ. of Wisconsin Press)
Hisao Nishioka,”Location Decision-Making by Firms in Japan” in “Spatial Perspectives on Industrial Organization and Decision-making”, ed.F.E.Ian Hamilton, 1974(New York, Wiley).
Hisao Nishioka,”Location theory in Japan” in “Progress in Geography Volume 7”, ed. C.Board et al., 1975(London, Arnold)
Hisao Nishioka and Atsuhiko Takeuchi, “The Development of High Technology Industry in Japan” in “The Development of High Technology Industries”, ed. M.J.Breheny and R.W.McQuaid, 1987(Croom Helm)
Hisao Nishioka, “Foreword: Economic Space and Mel Greenhut” in “Does Economic Space Matter?”, ed. H.Ohta and J.Thisse,1993(St.Martin’s Press)